WEB系フリーランサーの青色申告

個人事業主がよく使う勘定科目一覧

最終更新日:2017年4月9日

個人事業主としてWEB系のフリーランサーをしている私が使っている勘定科目の一覧をメモします。
帳簿付けや確定申告に使用しているソフトは、「やよいの青色申告」です。
当初はソリマチの「みんなの青色申告」を使っていました。
来年からはソリマチに戻します。

やっぱり最初に使ったもののほうが使いやすいですね。
ソリマチも弥生もなぜかデスクトップアプリはWindows版しかない。
やよいの青色申告オンライン 」みたいなオンライン版ならMacでできるけど毎年課金されるのに抵抗があります。

ちなみに、おすすめの電卓は「簿記会計専用電卓」

簿記2級を取ったときに使ったのをそのまま使っています。
安いのに多機能で便利。

よく使う勘定科目

旅費交通費

・仕事専用のSuicaを1ヶ月分まとめて計上しています。

接待交際費

・取引先への手土産
・ランチMTG等の会食費

水道光熱費

※按分は決算時におこなっているので考慮外
・ガス代
・電気代
・水道代

新聞図書費

・仕事関連の本を購入
・本の複写費

支払手数料

・GoogleAppsの利用料
・ドメイン利用料

事業主借

・ポケットマネーを事業用に入れた場合

事業主貸

・事業用の預金等を個人で使用した場合
・事業用の預金等を個人の給与として移動した場合
・源泉徴収分の計上(「仮払税金」とする場合もありますが「事業主貸」のほうが楽)

取材費

一般的な費目ではないですが、取材関連で使用した場合に計上しています。

消耗品費

・事務用品
・パソコン用品
・パソコンソフト、アプリ
・椅子等の家具
・ほか消耗品

上記のうち10万円未満のものを計上しています。
※「少額減価償却資産制度」を使用しているので30万円までは「消耗品費」としています。

広告宣伝費

・名刺
ぐらいです。

外注工賃

コーディング等を外注した場合に計上

雑費

勘定科目がよくわからないものを計上します。
基本的に使いません。

家賃の支払い

事務所家賃を銀行振込

※按分は考慮外

借方貸方摘要
地代家賃 100,000 普通預金 100,000 事務所家賃 10月分
支払手数料 432 普通預金 432 事務所家賃振込手数料

SIMカード・携帯電話など

通信費

借方貸方摘要
通信費 5,000 普通預金 1,000 携帯電話代 10月分

クレジットカードで支払った場合

クレジットカードで消耗品を購入した

借方貸方摘要
消耗品費 1,000 未払金 1,000 消耗品購入

クレジットカード利用料の引き落とし

借方貸方摘要
未払金 1,000 普通預金 1,000 消耗品費の未払金精算

売り上げの処理

発生主義を取っています。
請求書の日付けで勘定科目を記入。

売上の請求書を発送した

100,000円(外税8,000円)の売上げを計上
※消費税は簡易課税

借方貸方摘要
売掛金 108,000 売上高 108,000 ○○売上げの請求書を発送

売上が口座に振り込まれた

借方貸方摘要
普通預金 97,250 売掛金 97,250 売掛金の回収
事業主貸 10,750 売掛金 10,750 売上げ分の源泉徴収料

経費になるかならないか微妙な費目

税金や公的な費用は、経費となるものとならないものがあります。
なるものは「租税公課」として処理。
ならないものは「事業主貸」として処理します。

さらにならないもののうち、「控除」対象になるものとならないものがあります。
どちらも「事業主貸」として処理しますが、確定申告時に各「控除欄」に記入できます。

租税公課

・個人事業税
・自動車税
・印紙税
・登録免許税
・固定資産税
・健康保険協会費など
など

ただし、100%私的な自家用車の重量税など事業に関わらない個人的なものは経費(租税公課)にできません。

借方貸方摘要
租税公課 100,000 現金 100,000 個人事業税納付

経費にできないけど控除できる

所得控除できる費目は、「事業主貸」で処理して、確定申告時に控除として申告します。

・寄付金(寄付金控除 ※寄付金と総所得の4割のうち低いほうから2,000円引いた額)
・医療費(医療費控除 ※10万円引いた残りのみ)
・国民年金(社会保険料控除)
・国民年金基金(社会保険料控除)
・健康保険料(社会保険料控除)
・生命保険(使命保険料控除 ※控除額は別途規定あり)
・地震保険(地震保険料控除 ※最高で5万円まで)
・小規模企業共済等掛金(小規模企業共済等掛金控除)
・災害や盗難の被害(雑損控除)

ほか、障害者控除・寡婦控除・勤労学生控除・配偶者控除・扶養控除などあり

借方貸方摘要
事業主貸 100,000 現金 100,000 国民年金納付

経費にも控除にもできない

・所得税
・住民税
・人間ドック・健康診断費用(重大な疾患等が見つかった場合は治療の一環となり医療費控除の対象となります)


経費にも控除もできない費目は、「事業主貸」で処理します。

借方貸方摘要
事業主貸 100,000 現金 100,000 住民税納付